学校案内

東北職業能力開発大学校について

開学からの歩み

東北職業能力開発大学校の前進である宮城職業訓練短期大学校が誕生した1970年代の日本は、高度成長期であり、技術革新の著しい進展の中で技術者と技能者の中間にあって、技術開発、品質管理、設備機械の整備保全等の分野で技術者を補佐し、技術部門と生産部門との連絡役を務める実践技術者の需要に応えるために職業訓練短期大学校が設立された。

そのため短期大学校の特色は、専門知識の教育と併せ、技術技能の訓練を行い、学科目と実験・実習を組み合わせ、少数精鋭の訓練を行うことにあった。具体的な訓練目標は、(1)生産計画や設計図面に基づき生産工程計画と生産方法を策定できる、(2)設計製図を行える、(3)原価、品質、安全等の知識を有し生産現場の管理、改善、機械設備の保守、維持管理ができる、(4)技能は一級技能士レベルとしている、以上の結果として一般工科短大を上回る評価を得られることとなった。

発足当初は5科定員100名であったが、コンピュータやコミュニケーションが高度に融合する情報化社会へ移行する変化を受けて、OA機器とソフトウェアの発展に対応できるように情報処理を目的とした技術科を設置し、システムエンジニアや高度プログラマ等のソフトウェア技術者を養成した。

しかしながら、日本の産業が欧米の工業のキャッチアップから、実践技術者の中には生産工程の構築・合理化や製品開発等に深く関与する者も現れ始め、高度成長期になると欧米の工業技術のキャッチアップとリードタイムの短い研究開発と製品投入により日本の産業発展を促すものとなった。しかし工業技術において世界に手本とすべきモデルがなくなり、工業技術が成熟してくると、イノベーションによる高付加価値化や新製品開発が要求されるようになり、高度な実践技術者の育成が要求される社会になった。この高付加価値化・新分野展開を担う企画・開発能力、応用能力等を有した高度実践技術者は、短期大学校修了の能力程度で、企業内の実務を通してOJTなどで育成されても、工業の発展に貢献できない。そこで高付加価値化・新分野展開を担う職業能力の素地を有する技術者を育成するため、更に2年間の応用課程を新設し、専門課程と応用課程を通算して、4年間の教育訓練が可能な大学校として発足する必要性が生じた。

すなわち高度職業訓練を行う職業能力開発短期大学校の果たすべき使命が、産業構造の転換と共に、変化したわけである。現在、企業はこの構造転換に対処するために高度実践技術者を要望しており、この要望に応えるため東北職業能力開発大学校は専門課程(2年間)と応用課程(2年間)を通して4年間の教育訓練が行える大学校として発展してきた。

教育目標

1.自立・創造型人材の育成

学生が生涯にわたり職業生活を維持・向上し、産業の発展に貢献できるように、必要となる技能・技術・知識及び自己啓発能力を付与し、高度なものづくりのできる自立・創造型人材を育成する。

2.実践技術者の育成

高度な技術・技能や企画・開発等の職業能力を育成し、常に産業界の中核的な人材として必要な技術・技能を習得すると共に、将来、生産管理・技術部門のリーダーとして活躍できる人材を育成する。

3.人間力の育成

少人数による教育訓練を活かし、教職員との対話を深めながら、グループ方式による研究・開発課題の取り組み、資格取得に粘り強くチャレンジできる教育環境の提供など、学習の姿勢・意欲、創造性や協調性を向上させ、会話能力、チームワーク能力、課題解決能力などの人間力に加え、企画・立案力、挑戦力、創造力など潜在能力(ポテンシャル)の高い人材を育成する。

4.旋盤も扱える工場長や屋根に上って仕事する一級建築士の育成

三次元CAD・CAMシステム、マシニングセンタ、多軸加工機、レーザ加工機、三次元測定機など、最新の実機設備による実験・実習を行い、産業界をリードすると共に、現場の技術者や技能者のリーダーとして生産現場の先頭に立つ人材を育成する。

5.地域産業と協働できる人材の育成

地域の企業と共同研究を通して地域の産業の動向や技術・技能の状況等を把握し、その技術・技能の向上や能力開発等を企画・提案し、実践できる人材を育成する。

教育の特色

大学とは違う、大学校という学びの場

文部科学省の管轄は「大学」で、それ以外の省庁が所轄する高等教育機関を「大学校」と呼びます。本校は、厚生労働省の管轄。運営は独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構です。職業訓練、特に「ものづくり」のための高度な技術・技能をもつ人材の育成が使命です。本校の卒業時には、工科系短期大学、または工科系大学と同等の待遇で各界の企業に採用されています。

科学・技術・技能を融合した実践教育

東北職業能力開発大学校は、暮らしを支える重要な「ものづくり」のための教育を行っています。「ものづくり」は、学問的な側面から「科学」として理解し、「技術」として具体的に応用するだけでなく、「技能」として実践に活かすことが求められます。頭で学んだ「科学」「技術」と身体で学んだ「技能」を融合した実践教育が特徴の本校で、これからの「ものづくり」が学べます。

求められる実践力と圧倒的な就職率

各界から東北職業能力開発大学校の卒業生に寄せられる期待は大きく、就職率は毎年、ほぼ100%の圧倒的な高さ。就職ガイダンスや豊富な情報提供により、専門課程および応用課程を卒業後、宮城県を中心に、東北各県や全国各地の優良企業に技術職として就職しています。そのほか、製造業、情報通信業、建設業を中心に、指導的な立場である技術リーダーとして能力を発揮しています。

沿革

昭和55年4月 宮城職業訓練短期大学校設立、武田信男校長就任(初代)
昭和58年4月 菅野茂甚校長就任(第2代)
昭和61年4月 渥美光校長就任(第3代)
昭和62年4月 酒井高男校長就任(第4代)
平成2年4月 荻野義定校長就任(第5代)
平成5年4月 宮城職業能力開発短期大学校に改称
平成7年4月 只木楨力校長就任(第6代)
平成12年4月 東北職業能力開発大学校開校、本間基文校長就任(初代)
◇機械システム系:生産技術科及び制御技術科(専門課程)、生産機械システム技術科(応用課程)
◇電気・電子システム系:電子技術科(専門課程)、生産電子システム技術科(応用課程)
◇情報システム系:情報技術科(専門課程)、生産情報システム技術科(応用課程)
◇居住システム系:住居環境科(専門課程)、建築施工システム技術科(応用課程)
平成18年4月 太田照和校長就任(第2代)
平成21年4月 電子技術科と情報技術科を統合し、電子情報技術科開設
平成23年4月 三浦隆利校長就任(第3代)
平成24年4月 制御技術科を廃し、電気エネルギー制御科開設
平成26年4月 生産電子システム技術科及び生産情報システム技術科を統合し、生産電子情報システム技術科および生産電気システム技術科開設
◇機械システム系:生産技術科(専門課程)、生産機械システム技術科(応用課程)
◇電気システム系:電気エネルギー制御科(専門課程)、生産電気システム技術科(応用課程)
◇電子情報システム系:電子情報技術科(専門課程)、生産電子情報システム技術科(応用課程)
◇居住システム系:住居環境科(専門課程)、建築施工システム技術科(応用課程)
平成27年4月 進藤裕英校長就任(第4代)